トップメッセージ
『いい会社』ってなんだろう？
会社を起業して以来、いつも私が考えていることです。
- ｢儲かる会社｣
- ｢福利厚生が充実している会社｣
- ｢社員の仲が良い会社｣
何か違う気がするのです。
私が思う『いい会社』はこんな感じです。
社員(仮にＡ君)が同窓会に行ったとき、学生時代の悪友との会話で…
Ａ：「近頃どうよ？」
友：「最悪！！会社の業績は悪いし、上司はアホだし、やってられない！」
Ａ：「そう。大変だね。」
友：「Ａはどうなの？Ａも確かＩＴ業界だったよね。」
Ａ：「うん、転職してさ。今はアプリックって会社にいるんだ。」
友：「ふーん、聞いたことないけど・・・どんな会社？」
Ａ：「ちっちゃい会社。でもいい会社だよ！」
友：「例えば？」
Ａ：「例えばって言われると難しいんだけど、何となくいいんだ。」
友：「へぇ～。」
Ａ：「お前も来る？来ればわかるよ、いい会社だって。」
社員が皆、自信を持って自慢できる会社。
これが、私が考える『いい会社』です。
『いい会社』を目指して、これからもよりいっそうの精進を続け、
一歩一歩理想に近づいていきたいと思っています。
代表取締役
新井 誠至
企業理念
社名の由来
会社名の由来は、情報処理企業として一歩進んだ企画の立案や情報をご案内・ご提供できる会社でありたいとの願いから、Advanced先進的な、PLanning企画、Information情報、Conductor案内人という各単語の頭文字を並べた造語です。主に事務処理系ソフトウェアの開発、IT 系アウトソーシング、アンドロイドアプリの開発などを中心にお客様のニーズを捉え、より良いご提案を行い、確かな技術でお応えしていきます。 そのために「技術・積極性・コミュニケーション力」をモットーとして、一人一人の社員が前向きに取り組んでおります。
会社概要
| 代表 | 代表取締役 新井 誠至 |
|---|---|
| 住所 | 〒380-0823 長野県長野市南千歳1丁目12-7 新正和ビル2F |
| TEL | 026-229-0345 |
| FAX | 026-229-0346 |
| info@aplic.co.jp | |
| 設立 | 2002年4月1日 |
| 資本金 | 10,000,000円 |
| 従業員 | 40名（令和6年6月1日現在） |
| 主な事業内容 | ソフトウェア開発 ( パッケージソフト、受託ソフトの開発 ) システム運用保守 IT 関連のアウトソーシング事業 ( 運用代行・技術者派遣・請負 ) 社会人教育・コンサルティング事業 |
| 主要取引先 | 株式会社 NTT データ信越、株式会社 電算、一般財団法人 日本気象協会、高沢産業株式会社 オリオンシステム株式会社、マンパワーグループ株式会社 |
| 取引銀行 | 八十二銀行 長野東支店・長野信用金庫 石堂支店 |
| 東京営業所 | （株式会社パワーエッジ内 ） 〒171-0014 東京都豊島区池袋2-43-1 池袋青柳ビル9F TEL:03-3971-3888 |
沿革
| 2002年04月 | 長野市三輪三輪田町に有限会社アプリックを設立 |
|---|---|
| 2002年10月 | 長野市北石堂町に事務所移転 |
| 2007年03月 | 特定労働者派遣事業届け出 |
| 2012年10月 | 産業フェア in 善光寺平2012に出展（勤務表作成システム） |
| 2014年09月 | Digital Book Japan エリア限定法人出版事業参加 |
| 2018年07月 | 労働者派遣事業許可証を取得 |
| 2020年12月 |
株式会社パワーエッジグループとなる 塩原 正也 代表取締役就任 |
| 2021年07月 |
有限会社から株式会社へ商号変更 業務拡大に伴い、オフィス移転 |
| 2022年11月 |
プライバシーマーク取得（登録番号:第19001387号） |
| 2023年08月 |
資本金1,000万に増資 |
| 2024年04月 |
新井 誠至 代表取締役就任 |
マージン率に関わる情報提供
労働者派遣法第23条第5項に基づき、下記の情報を提供します。 対象：令和2年度（令和2年6月～令和3年5月）
- 令和3年6月1日付け 派遣労働者の数：5人
- 令和2年度 派遣先事業所数（実数）：3件
- 令和2年度 労働者派遣に関する料金の平均額（1日8時間あたりの額）： 28,175円
- 令和2年度 派遣労働者の賃金の額の平均額（1日8時間あたりの額） ： 18,862円
- 令和2年度 マージン率：33.1%
- キャリアコンサルティング相談窓口：派遣元責任者 026-229-0345
- その他労働者派遣事業の業務に関し参考となる事項 ・福利厚生 ・定期健康診断
- 派遣労働者の待遇決定方式について
- 労使協定を締結しているか否か：締結している
- 労使協定の対象となる派遣労働者の範囲：ソフトウェア開発技術者、システム運用管理者
- 労使協定の有効期間の終期：2023年3月31日
- 派遣労働者のキャリア形成支援制度に関する事項
- 入職時研修
- 資格別研修
- 業務研修
- コンプライアンス研修
- セキュリティ研修